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1964年東京オリンピックの経済効果から2020年の東京五輪メリットを予測!

公開日: : 番組


 

2020年東京オリンピック。

 

 

オリンピック開催に向けて、新国立競技場など様々な問題点が浮き彫りになってきた昨今ですが、そうはいっても、世界的なイベントだけに、ワクワクしている方も多いことでしょう。

 

 

そもそも2020年の東京五輪って、日本の経済にどんなメリットをもたらすのでしょうか。

 

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画像引用:http://blog.livedoor.jp/fumichen2/

 

 

そして、それを知るには、1964年の東京オリンピックの経済効果からある程度予測できるのではないでしょうか。

 

 

2020年の東京五輪メリットを、1964年の東京オリンピックの経済効果から予測してみました。

 

 

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1964年オリンピックの経済効果がどうだった?

 

まず、東京オリンピックの行われた1964年とは「第2次世界大戦から19年後」にあたる年であるという点がポイントです。

 

 

戦後、何もない環境から、人の手で日本が大きく成長を遂げてきたというのは、みなさんもご存知の通りと思います。

 

 

オリンピック開催に向けて大規模なインフラ整備(インフラとは、産業や経済の基盤を形成する道路や鉄道、病院や公園、通信施設を含む、あらゆる施設の総称)が行われたことは、その建設に伴う雇用が増え、戦後職を探していた人にとってはとてもありがたいことでした。

 

 

オリンピックに合わせて交通の便も発達させなくてはなりませんから、各道路街路整備はもちろん、首都高速道路建設やモノレール、東海道新幹線を開通させた事などからは、「現代の私たちの交通の基盤が作られたのが1964年のオリンピックの時期であった」といえるでしょう。

 

 

建設業界ならず、観光、宿泊、サービス業界も潤いました。

 

 

当時の金額で281億円(国立競技場などの施設164億 大会運営94億~)を投じたといわれる1964年の東京オリンピックですが、総事業費は1兆661億円(当時の1兆円は現在の30兆円)に達したとも言われています。

 

 

そのほとんどが関連する建設事業に当てられていることから、日本全体が一気に現在の交通設備の基盤となるまでに急成長したのが伺えます。

 

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引用:http://www.joc.or.jp/

 

交通のみでなく、生活が変わったことも人々にとっては一番大きかったのではないでしょうか。

 

 

おそらく、現代の「なんでもあって当たり前の時代」「情報をハイスピードで手に入れられる時代」と違って、次々と便利な物が生まれていく時代でしょうから、ひとつひとつの変化が、肌で感じられるような変化であったと思います。

 

 

日本はオリンピックをきっかけに戦後わずか19年で先進国に成長をとげていったのは、人々が「再建」という、みんな同じ方向を向けた時代を向いていたからではないでしょうか。

 

 

ただし、少し気になるのは、オリンピックによるインフラ整備で、公共事業が増えた事で、オリンピック後の1965年に国債発行がされ、それでまかなわれるようになったことです。

 

 

その原因はオリンピック間だけの短期間雇用やオリンピック後の企業の赤字、税収率の低下などもあげられるそうですが、盛り上がるに盛り上がりまくったオリンピック後のキレイな収束の方法まで、緻密に計画を立て予測しておく必要があるのだということも、1964年の東京オリンピックの経済効果が物語っているような気がします。

 

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2020年東京オリンピックの経済効果、メリットを予測

 

さて、何かと世間を騒がせている2020年の東京オリンピックですが、1964年の東京オリンピックの経済効果から予測できるメリットは、1964年と同じく、建設、観光、宿泊業界にメリットがある(五輪関連の企業や業界の株価は高騰するはず)と考えられるでしょう。

 

 

では、1964年と2020年は何が違うかというと、1964年に比べ、2020年は「戦後の何もない時代に比べ、ほとんどの物がだいたい揃っている」という点です。

 

 

1964年は皆が国の再建に向けて成長をとげようとしている時期でした。

 

足りない物を求めたり、作り出す力が断然強かったのがこの時代でしょう。

 

対して現代は、「1990年代と2000年代の会社員の初任給があまり変わっていない。」という時代であるそうで、穏やかな目で見れば安定しているかもしれませんが、経済的に見たときにあまり成長していないことが分かります。

 

そして、1964年と何よりも違うのは、都市部と地方の雇用の差ではないでしょうか。

 

特に震災があってからというもの、地方では少しでも人手が欲しい状態がずっと続いています。

 

 

オリンピックがあることで日本人も観光客も地方に流れ、日本全体の良さを知ってもらうようにすることで経済効果が経済効果を生むようなメリットが生まれるのではないでしょうか。

 

 

2020年までの経済効果は3兆円とも4兆円とも言われています。

 

これは、震災以降、復興に励んでいる地方には、たいへん大きな経済効果が生まれるというメリットです。

 

ただ、都市部から見るとそうでもないようなので、都市部でも納得のいくような経済効果を生む仕組みが出てくるといいなと思います。

 

それを予測するかのように、東京オリンピック組織委員会のスポンサーみずほ銀行と三井住友銀行が選ばれました。通常は代表1企業なので、異例の2社のタッグです。その名もゴールドパートナー!と言うそうですよ。

 

なんだかわくわくしますね。

 

都市部でも、観光宿泊客を狙って高層ホテルも順々と建設されていく予定のようです。

 

オリンピック開催に向けて、様々な問題がフォーカスされていくのは仕方がないことと思います。

 

でも、その問題をみんなで真剣に考え、時には受け入れ、時には変えていった先に、1964年とはまた違った形の新しい「急成長」が見られるのではないかと、内心期待したいところですね。

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